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Amazon.co.jp、全国のファミリーマート店舗での「コンビニ受取」サービスを開始

Amazon.co.jp、全国のファミリーマート店舗での「コンビニ受取」サービスを開始

2012/10/31

Amazon.co.jpは、株式会社ファミリーマート(本社:東京都豊島区/代表取締役社長:上田準二)、株式会社ファミマ・ドット・コム(本社:東京都豊島区/代表取締役社長:市川透)と、本日2012年10月31日(水)より、全国のファミリーマート店舗約9,100店でAmazon.co.jp(http://www.amazon.co.jp)が販売する商品(一部商品を除く)を店頭で受け取りができるサービス「コンビニ受取」(※1)を開始いたしました。

今回コンビニ受取開始により、お客様はいつでもファミリーマート全店舗で商品を受け取ることが可能となり、自宅や勤務先、出張先の近くなど、都合の良い店舗を指定することが可能となります。また、ファミリーマート店舗では、Amazonのお買い物の決済の一つであるコンビニでのお支払いを、マルチメディア端末「Famiポート」を通じてご利用いただけるほか、お買い物の際に使用できるAmazonギフト券(5,000円、10,000円)の販売も行っております。

■「コンビニ受取」ご利用方法
・Amazon.co.jpで商品を注文し、お届け先選択画面でコンビニ店舗検索機能から商品の受け取りをご希望の店舗を指定します。
・注文確定画面で受取人のお名前と、配送方法がコンビニ受取になっていることを確認して、注文を確定します。商品の発送をお知らせするEメールの後に、商品の到着時に商品のお受け取りに必要な認証キー(お問い合わせ番号と認証番号)を記載したEメールを送信します。
・受取期間内に、コンビニで端末を操作して、商品を受け取ります。
※商品の受取方法についてはヘルプをご参照ください。

Amazon.co.jpは、今後もお客様のさらなる利便性を追求し、サービスの強化に努めてまいります。
(※1) ファミリーマートでの当サービスの名称は「Amazon店頭受取サービス」となります。

Amazon.co.jpについて www.amazon.co.jp

2000年11月1日に営業を開始したAmazon.co.jpは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視のストアであることを目指します。現在Amazon.co.jpは、5,000万種類を超える和書、洋書、CD、DVD、ソフトウェア、ゲーム、家電&カメラ、ホーム&キッチン、おもちゃ&ホビー、スポーツ&アウトドア、ヘルス&ビューティー、コスメ、時計、ベビー&マタニティ、アパレル&ファッション雑貨、食品&飲料、ジュエリー、文房具・オフィス関連商品、DIY・工具、カー&バイク用品、楽器、ペット用品を取り扱っています。また、Amazonモバイルのモバイル市場向けプラットフォームを通じ、Amazon.co.jpはiモード、EZweb、Yahoo!ケータイ、ウィルコムからのアクセスも可能です。Amazon.co.jpは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ATM・ネットバンキング・Edy払い(先払い)、おすすめ商品機能、そして便利な1-Click オーダーなどのサービスをお客様に提供します。Amazon.co.jpでは、Amazon.co.jpが販売・発送する商品の無料配送サービスをはじめ、当日お急ぎ便、お急ぎ便、お届け日時指定便、定期おトク便など、お客様のご要望にお応えし、様々な配送サービスを提供しています。
Kindle PaperwhilteはKindleの従来機と比較して、画素数が62%増、25%コントラストが鮮明なディスプレイを搭載しており、あらゆる明るさの下でも快適に読書ができる独自技術の内蔵型フロントライトを搭載しており、8週間持続可能なバッテリー、および薄くてコンパクトなデザインで、最も先進的な電子書籍リーダーです。
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Amazon.co.jpは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするFortune 500企業であるAmazon.com, Inc.(NASDAQ: AMZN)の関連会社が運営するインターナショナル・サイトの1つです。Amazon.com, Inc.と関連会社は、www.amazon.com, www.amazon.co.uk, www.amazon.de, www.amazon.co.jp, www.amazon.fr, www.amazon.ca, www.amazon.cn 等のウェブサイトを運営しています。


将来予想に関する記述 (Forward-Looking Statements)

本リリースは、米国1933年証券法第27条Aおよび米国1934年証券取引法第21条Eに規定される意味においての「将来予想に関する記述(Forward-Looking Statements)」に該当する記述が含まれています。実際の業績は経営予想と大きく異なる可能性があります。これら将来予想に関する記述は様々なリスクおよび不確定要因により実績と異なる可能性があり、それらリスクおよび不確定要因には、競争、成長の管理、新たな商品、サービスおよび技術、営業結果の変動可能性、国際的拡大、訴訟および申し立ての結果、配送センターの最適化、季節的要因、取引契約、買収および戦略的提携、外国為替相場、システム中断、在庫、政府規制と課税、支払いならびに不正行為などが含まれます。その他Amazon.com, Inc.の業績に影響する可能性のある事項については、最新のForm 10-Kのアニュアルレポートなど、同社が米国証券取引委員会(SEC)に提出している文書にも記述されています。