Logistics

Amazon.co.jp、2月24日より宮城県仙台市にカスタマーサービスセンターを開業

Amazon.co.jp、2月24日より宮城県仙台市にカスタマーサービスセンターを開業

2012/02/23

Amazon.co.jpのお客様へカスタマーサービスを提供するアマゾン ジャパン株式会社は、カスタマーサービスの強化の一環として、明日2012年2月24日(金)より、宮城県仙台市に新たなカスタマーサービスセンターを開業いたします。本センターにおいては、Amazon.co.jpのお客様からの電話およびメールによるお問い合わせを、365日体制で対応いたします。開業にあたっては、仙台市に人材募集告知、人材育成講座を実施いただくなど、多大なるご支援をいただき、施設準備・採用を進めてまいりました。今後も、仙台市に継続したご支援をいただきながら、将来的に最大千名の雇用機会を創出する予定です。

その他、当センターは、入社前のトレーニング強化の一環として、地元の学校との連携による教育プログラムの提供を予定しております。第1弾として、学校法人 日本コンピュータ学園「東北電子専門学校」との教育プログラムを実施する予定です。 客様の配送方法の選択肢も拡張しております。一方で、PC以外にもAmazonモバイルなど、お客様の買い物環境も整備してまいりました。このようなサービス拡張に伴い、お客様のさらなる利便性の向上を目指し、今般、新たなカスタマーサービスセンターを開設する運びとなりました。

Amazon.co.jpでは、カスタマーサービスセンターを通じて、お客様の買い物のサポートを強化するとともに、お客様の声にお応えしたサービス提供に努めてまいります。

Amazon.co.jpについて www.amazon.co.jp

2000年11月1日に営業を開始したAmazon.co.jpは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視のストアであることを目指します。現在Amazon.co.jpは、2,000万種類を超える和書、洋書、CD、DVD、ソフトウェア、ゲーム、家電&カメラ、ホーム&キッチン、おもちゃ&ホビー、スポーツ&アウトドア、ヘルス&ビューティー、コスメ、時計、ベビー&マタニティ、アパレル&ファッション雑貨、食品&飲料、ジュエリー、文房具・オフィス関連商品、DIY・工具、カー&バイク用品、楽器、ペット用品を取り扱っています。また、Amazonモバイルのモバイル市場向けプラットフォームを通じ、Amazon.co.jpはiモード、EZweb、Yahoo!ケータイ、ウィルコムからのアクセスも可能です。Amazon.co.jpは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ATM・ネットバンキング・Edy払い(先払い)、おすすめ商品機能、そして便利な1-Click オーダーなどのサービスをお客様に提供します。Amazon.co.jpでは、Amazon.co.jpが販売・発送する商品の無料配送サービスをはじめ、当日お急ぎ便、お急ぎ便、お届け日時指定便、定期おトク便など、お客様のご要望にお応えし、様々な配送サービスを提供しています。Amazon.co.jpは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするFortune 500企業であるAmazon.com, Inc.(NASDAQ: AMZN)の関連会社が運営するインターナショナル・サイトの1つです。Amazon.com, Inc.と関連会社は、www.amazon.com, www.amazon.co.uk, www.amazon.de, www.amazon.co.jp, www.amazon.fr, www.amazon.ca, www.amazon.cn, www.amazon.it等のウェブサイトを運営しています。

将来予想に関する記述 (Forward-Looking Statements)

本リリースは、米国1933年証券法第27条Aおよび米国1934年証券取引法第21条Eに規定される意味においての「将来予想に関する記述(Forward-Looking Statements)」に該当する記述が含まれています。実際の業績は経営予想と大きく異なる可能性があります。これら将来予想に関する記述は様々なリスクおよび不確定要因により実績と異なる可能性があり、それらリスクおよび不確定要因には、競争、成長の管理、新たな商品、サービスおよび技術、営業結果の変動可能性、国際的拡大、訴訟および申し立ての結果、配送センターの最適化、季節的要因、取引契約、買収および戦略的提携、外国為替相場、システム中断、多大な債務、政府規制と課税、支払いならびに不正行為などが含まれます。その他Amazon.com, Inc.の業績に影響する可能性のある事項については、最新のForm 10-Kのアニュアルレポートなど、同社が米国証券取引委員会(SEC)に提出している文書にも記述されています。